不妊治療、保険適用回数を超えたらどうなる？費用、選択肢、後悔しないための全知識
「不妊治療、保険適用になったのは嬉しいけど、回数に上限があるって本当？」「もし回数を超えちゃったら、費用はどうなるの…？」
2022年4月から不妊治療の保険適用が拡大され、多くの方が治療を受けやすくなりました。しかし、体外受精や顕微授精には年齢や回数の制限が設けられています。
この記事では、「もし保険適用回数を超えてしまったら？」という不安を抱えるあなたのために、その後の費用、治療の選択肢、そして後悔しないための賢い知識を、わかりやすく丁寧にご紹介します。治療を続ける上での不安を解消し、前向きに赤ちゃんを迎えられるよう、一緒に考えていきましょう。
不妊治療の保険適用、基本ルールと回数制限をおさらい
まず、不妊治療の保険適用に関する基本的なルールと、特に体外受精・顕微授精（生殖補助医療）における回数制限を確認しておきましょう。
1. 保険適用の対象となる治療
タイミング法や人工授精といった一般不妊治療、そして体外受精・顕微授精（生殖補助医療）の一部が保険適用となりました。
2. 体外受精・顕微授精の回数制限
最も費用が高額になりやすい体外受精・顕微授精には、以下の年齢と回数の制限があります。
- 治療開始時40歳未満の女性: 通算6回まで
- 治療開始時40歳以上43歳未満の女性: 通算3回まで
- 43歳以上の女性: 保険適用外
3. 「1子ごと」に回数はリセットされる
もし保険適用で妊娠・出産に至った場合、そのお子さんについて治療回数はリセットされます。つまり、2人目のお子さんを希望する場合は、再度上記の回数制限の中で保険適用治療を受けることが可能です。
4. カウント方法の注意点
「1回」のカウントは、「採卵から胚移植までの一連の治療」を指します。採卵したものの移植に至らなかった場合はカウントされません。
保険適用回数を超えたらどうなる？費用と高額療養費制度
もし保険適用の回数制限を超えてしまった場合、その後の治療は**全額自己負担（自由診療）**となります。これは経済的な負担が非常に大きくなることを意味します。
自由診療の費用相場（例：体外受精）
自由診療（保険適用外）の場合、クリニックによって費用は大きく異なりますが、体外受精の1周期あたりの費用は数十万円から100万円以上かかることも珍しくありません。
- 採卵費用: 10万円～40万円程度（麻酔代、部屋代など別途の場合も）
- 媒精/顕微授精費用: 数万円～10数万円程度（卵子の数によって変動）
- 胚培養費用: 数万円～10数万円程度
- 胚移植費用: 10万円～20万円程度
これらに加えて、診察料、検査費用、薬剤費なども別途かかります。
高額療養費制度は適用される？
高額療養費制度は、医療費の自己負担額が一定額を超えた場合に、その超過分が払い戻される制度です。しかし、この制度が適用されるのは**「保険診療」で受けた医療費のみ**です。
したがって、保険適用回数を超えて自由診療で不妊治療を受ける場合、その治療費は高額療養費制度の対象外となります。
保険適用回数を超えた場合の選択肢
「もう保険適用で治療はできない…」と落ち込む必要はありません。回数を超えても、いくつかの選択肢が残されています。
1. 自由診療での治療継続
経済的な負担は大きくなりますが、これまでの治療で培った経験や、残された胚の有無などを考慮し、自由診療で治療を継続する選択肢があります。
- クリニックとの相談: 担当医と費用や今後の治療計画について十分に話し合いましょう。
- 資金計画: 貯蓄や、場合によってはローンなども含めて、資金計画を立てる必要があります。
2. 先進医療の検討
不妊治療では、まだ保険適用となっていない先進医療（例：SEET法、子宮内膜スクラッチなど）があります。これらは、保険診療と併用できる「先進医療特約」が適用される場合もありますが、先進医療自体は全額自己負担です。
- 先進医療の注意点: 先進医療の部分は全額自己負担で、高額療養費制度の対象外となります。ただし、保険診療と先進医療を併用した場合、保険診療部分は高額療養費制度の対象になることがあります。
3. 治療方法の変更や転院
もし、これまで行ってきた治療方法で結果が出ない、あるいは別の視点から治療を検討したい場合は、治療方法を変更したり、別のクリニックへの転院を検討するのも一つの手です。
- セカンドオピニオン: 他のクリニックで意見を聞くことで、新たな治療方針が見つかることもあります。
- 一般的な不妊治療への回帰: 体外受精・顕微授精には回数制限がありますが、タイミング法や人工授精には回数制限がないため、これらの治療を継続するという選択肢もあります（ただし、医師の判断によります）。
4. 不妊治療以外の選択肢を検討
- 養子縁組: 不妊治療とは異なりますが、子どもを授かるための選択肢として養子縁組も考えられます。
- 夫婦二人での人生: 治療を続けることが心身の負担になる場合は、治療を中断し、夫婦二人での人生を歩むという選択も尊重されるべきです。
経済的負担を軽減するために活用できる制度
保険適用回数を超えて自由診療で治療を継続する場合でも、利用できる制度があります。
1. 自治体独自の助成金制度
国による助成金制度は保険適用拡大に伴い終了しましたが、**一部の地方自治体では、独自の不妊治療費助成事業を継続している場合があります。**特に、先進医療や自由診療の一部を対象としている自治体もあります。
- 確認方法: お住まいの市区町村のウェブサイトや、不妊治療相談窓口で確認しましょう。
- 申請要件: 助成には、所得制限や年齢制限、婚姻期間などの要件が設けられていることが多いので、事前に確認が必要です。
2. 医療費控除
不妊治療にかかった費用は、保険診療・自由診療を問わず、医療費控除の対象となります。
- 対象となる費用: 診察料、検査費用、薬剤費、人工授精や体外受精の費用など。通院のための交通費（電車・バス代など）も対象となります。
- 手続き: 年末調整では行えないため、確定申告が必要です。
- 注意点: 助成金を受け取っている場合は、その助成金を差し引いた金額が控除の対象となります。生計を同一にする家族の医療費を合算できるので、夫婦で治療を受けている場合は合算して申請しましょう。
後悔しないための大切なこと
不妊治療は、心身ともに大きな負担がかかる道のりです。後悔しないために、以下の点を心に留めておきましょう。
- 夫婦でよく話し合う: 治療の選択、費用のこと、精神的なサポートなど、すべての過程で夫婦が納得して進めることが何よりも大切です。
- 主治医と密に連携する: 治療の状況、次のステップ、費用のことなど、どんな小さな疑問でも遠慮なく主治医に相談しましょう。
- セカンドオピニオンも検討する: 治療に行き詰まりを感じたり、別の意見を聞きたい場合は、積極的にセカンドオピニオンを活用しましょう。
- 精神的なサポートも求める: 不安やストレスは一人で抱え込まず、カウンセリングを受けたり、同じ悩みを抱える人と情報交換をしたりすることも有効です。
- 期限を決める勇気も大切: 精神的・経済的な負担が大きすぎる場合は、治療を「一旦お休みする」あるいは「別の道を探す」という選択も、決して悪いことではありません。
まとめ：保険適用回数を超えても、希望は消えない！
不妊治療の保険適用回数に上限があることは、多くのカップルにとって大きな関心事であり、不安の種にもなりかねません。しかし、もし回数を超えてしまったとしても、自由診療での治療継続や、自治体の助成金、医療費控除といった経済的支援、そして様々な選択肢が残されています。
大切なのは、ご夫婦でよく話し合い、情報を集め、納得のいく選択をすることです。あなたの「赤ちゃんを迎えたい」という願いが叶うよう、この記事が少しでもお役に立てれば幸いです。焦らず、ご自身のペースで、前向きに進んでいきましょう。